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C値(気密性能)を蔑ろにする非常識

高気密・高断熱住宅が誕生したのは、今から35年以上も前に遡ります。

オイルショック以降、住宅にも断熱化が叫ばれ、欧米の断熱技術を取り入れ、寒い北海道で導入されたのが始まりです。

当時はまだ、家の断熱化といえば、断熱材とサッシのペアガラスがメインで、気密や防湿という考え方は、重要視されず、壁や床・天井にグラスウールを大量に詰め込んだだけのものでした。

しかしながら、断熱材をいくら厚くしても、あまり効果がないばかりか、数年後、予想もしなかった大変な問題が発生したのです。

その事件とは、北海道で起きた「ナミダタケ事件」で、1980年頃、新築3~4年目の住宅の床下に大量のナミダタケが発生し、床が腐り落ちるという事件が頻発したのです。

画像は北海道住宅新聞社のHPから引用

こうした悲惨な被害は道内に拡がり、実に何万棟もの住宅が被害を受け、マスコミでも取り上げられ大きな社会問題にもなりました。

原因は、壁内や床下での結露水が、グラスウールに吸収され、木材を濡らし、腐朽が進んだことで、発生したものと解り、単に断熱材を厚くするだけでは、暖かくならないばかりか、室内の水蒸気が床下や躯体内に侵入し、内部結露によって構造材を腐らし、重大な被害を及ぼすということが明らかとなったのです。

この事件を契機に、断熱化には、内部結露を防ぐ防湿気密が必需とされ、高気密・高断熱がセットされた技術が確立されていったのです。

そして、1999年、次世代省エネ基準が創設され、断熱性能を表すQ値と気密性能を表すC値が、各地域に合わせて明記されました。

しかしながら、その基準は、次世代とは名ばかりの不十分な数値で、最低限のレベルというものでした。

C値に関しても、温暖地で5.0以下、寒冷地でも2.0以下という大変ゆるい基準で、測定の義務もなく非常にあいまいなもので、この宮城県でさえ温暖地の扱いだったのです。

こうして、次世代省エネ基準をベースにした家づくりの普及が進んではきたのですが、計算上のQ値さえクリアすれば、住宅性能表示制度や長期優良住宅制度では、温熱等級が最高ランクとなるために、C値はいつしか置き去りになり、本州で、気密性能の重要性はなかなか理解されず、本物の高気密・高断熱はなかなか普及せず、未だにこうした状況が続いているのです。

背景には、通気性や風通しを長年重視してきた日本の家づくりの考え方が要因の一つでもありますが、結露被害の深刻さや気密の重要性への認識が非常に乏しく、高気密という、名前からくる偏見や誤解・拒否反応を示す方も多く、風通しが悪そう。息苦しくなりそう。シックハウスになりそう。といった誤った考えを抱く方も少なくありません。

また快適すぎると、抵抗力が低下して、逆に不健康になるとか、子どももひ弱に育つといった誤った考え方が、消費者ばかりでなく、つくり手にも、根強く残っているのです。

考えなければならないのが、大手のハウスメーカーやローコストのパワービルダーが、中心の住宅業界にあって、目にみえない気密工事を丁寧に施工することは、コストや職人さんへの教育・現場管理にいたるまで、多くの時間と費用を要すことから、C値2.0以下という、最低限の気密性能すら、確保することは困難なのです。

こうして、ほとんどのハウスメーカーでは、出来るだけ高気密という表現を避けて、ユーザーの質問に対しても、

気密はそこそこでも大丈夫ですよ。

中気密でちょうどいいです。

あまり気密を良くすると風通しが悪くシックハウスになりますよ。

といった無知で無責任とも言える話が、あちこちで聞かれるようになり、省エネ性や快適性・耐久性を阻害し、内部結露を助長する中途半端な建物が、現在でも建てられているのが現状で、逆にアレルギー患者の急増という皮肉な結果を生み出しているのです。

さすがに、ナミダダケ事件以降、床下の断熱材は、吸湿性の高いグラスウールなどの繊維系断熱材から発泡系の板状断熱材に変わり、床が抜けおちるという建物はなくなりました。

また、土台や柱などの構造材にも、防腐や防蟻薬剤によって、腐朽や蟻害を抑え、湿気や結露しても腐りにくい住宅が、劣化対策でも最高等級というのが、この国の基準なのです。

しかし、四季があり、高雨多湿という日本の気候風土や冷暖房があたり前の現代の暮らしの中で、湿気や結露により、劣悪な環境に置かれやすい床下や壁・小屋裏の断熱や構造部分の劣化を薬剤で抑えきれるものかは、実際の所、誰もわからないというのが現実なのです。

そしてあろうことに、25年4月1日より施行された改正省エネ基準では、防露性能(壁体内の結露対策)を確保する旨の明記はあるものの、肝となる気密の基準や文字はすっぽりと削除されてしまったのです。

この基準が、現在、義務化されているこの国の新しい省エネ基準です。

しかし、この基準すら、関連業界の抵抗によって、一般の住宅では、説明さえすれば基準以下でも建てられるという何とも不可解な法改正となってしまったのです。

話は戻りますが、C値という気密基準を削除した理由として挙げているのが

「一定程度の気密性が確保される状況にあること、また住宅性能表示制度における特別評価方法認定の蓄積により、多様な方法による気密性の確保が可能であることが明らかになってきたことなどから気密住宅に関わる定量的基準(相当隙間面積の基準)は除外されました。」

ということなのです。

しかし、削除された一番の原因は、様々な形でこの世に蔓延る悪しき習慣や目に見えない力によって、除外されたというのが、私たちの認識でもあります。

気密性能を疎かにした省エネ住宅は、絵に描いた餅と同じで、いくら計算上の断熱性能を強化しても、その性能を十分に発揮することはありません。

つまり、省エネにも快適性の向上にもつながらず、そればかりか内部結露によって徐々に住まいと人の健康を蝕み、短命な住宅になる危険性が非常に高いということを是非ご理解いただきたいのです。

こうして、省エネ基準から除外された気密性能ではありますが、

「住宅の改正省エネルギー基準の建築主の判断基準と設計・施工の解説」 という業者向けのテキストには、 気密性能を確保しなければならない4つの理由は、しっかりと明記されています。

1.漏気負荷を減らし省エネルギー化と室内温度環境の快適性向上を図る

2、壁内通気を抑制し断熱性能の低下を防止する

3.壁内結露を防止する

4.計画換気の性能を保持する。

公的機関が、建築のプロ向けに解説したテキストなので、表現が固くわかりづらいと思いますが、簡単にいうと

1.隙間をなくして、光熱費をおさえ住み心地をよくするため

2.壁の中への、空気と湿気の侵入による断熱性能の低下を防止するため

3.文字どうり壁内の結露を抑えて、腐朽や蟻害を防止し、家を長持ちさせるため

4.換気を、計画どうりに機能させ、室内の空気環境をよくして健康を維持するため

簡単に言えば気密性能を確保しなければ

暖房や冷房が効かず不快な上に、冷暖房費が年々かさむようになり、壁の中はカビだらけとなり、空気が淀み、建物も住む人も病気になりますよ。

ということで、基準や義務化は求めてはいないものの造り手の責任として確実に実施して下さい。

と明記されているのです。

弊社では、平成30年に環境省による高気密・高断熱によるZEH住宅の体験宿泊事業に東北で唯一採択され、全国からたくさんのお客様や関係者の方が、モデルハウスに宿泊され本物のZEH住宅の快適さをご体感いただきました。

20年位前には、高気密・高断熱住宅は、ユーザーにも大分認知されるようになり、高気・高断とか高高住宅という名称で呼ばれ、広がりを見せていたのですが、名ばかりで性能が追いつかない会社によるトラブルも多く、住宅業界では、高気密という名称は、造るのも売るのにも面倒で、何かとトラブルも多いことから、高気密という表現は避ける様になりました。

いつしか高性能住宅とか省エネ住宅と呼ぶようになり、最近ではZEH(ゼロエネルギーハウス)という表現が一般的となり、私達のような気密の重要性を唱える造り手は、少数派になり、時代は20年前に遡った感さえしています。

経済が優先される資本主義の中、住宅に限らず、全ての商品・サービスには、メリットもあれば、デメリットもあり、表の部分と裏に隠された真実があるのです。

つまり、消費者は、正しい情報や知識をもった消費行動をすることが大事で、誤った理解によってもたらされる被害や事故は、結果的に自己責任になるという認識も必要なのです。

雨漏りはともかく、目に見えない内部結露によって、家が腐れ、白蟻にやられても、手抜きや欠陥工事とはならず、何の保証もなく、10年間の瑕疵保険すら適用除外となっているのです。

さらに、結露によって、カビやダニが繁殖し、消臭剤や芳香剤、防虫剤・防蟻剤を多用し、アレルギーやシックハウス・化学物質過敏症を発症しても、苦しむのはご自身であり、大事な家族なのです。

気密がいいからこそ換気が正しく機能し、空気がキレイになり、熱や水蒸気の出入りを抑え、省エネで快適に暮らせるのです。

気密が悪い家(中途半端)な住宅こそ、空気が淀み、冷暖房効率も悪くなり、光熱費が嵩み、水蒸気が悪さをして、年中内部結露の危険性が高まり、人の健康ばかりか家が腐れ、耐久性まで失われてしまうのです。

どこで建てようとも、気密検査は必須の条件で、最低1.0以下の気密性能を確保しなければ、後々後悔する可能性が非常に高いと思います。

気密と断熱の重要性を理解し、依頼するメーカーに間違いのない施工をしてもらい、ご家族の健康と幸せを叶える家づくりを実現していただきたいと切に願います。